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異文化を嗜むワンルーム

 
価格:
1,180万円
面積:
25.77㎡
所在地: 神奈川県横浜市中区本牧町
交通: 京浜東北線「石川町」駅 バス7分 「小港」バス停 徒歩2分/みなとみらい線「元町・中華街」駅 バス11分 「小港」バス停 徒歩2分
管理費 5,130円
修繕積立金: 6,960円

PACIFIC FURNITURE SERVICE によってリノベーションされた小さな部屋。


ミッドセンチュリー家具がよく似合うこの内装は、2020年に売主さんがご自身で住むためにリノベーションしたもの。


きれいな濃紺の自然石の床に、ダイニングのコペンハーゲンリブの組み合わせがとても素敵です。


床材の自然石は玄昌石を30cm角のタイル状に加工した物で、自然石の高騰以降はあまり使用されないようですが、リノベーション時に売主さんがサンプルを見た際、とても雰囲気があったため選ばれたそうです。


トリッキーなのはキッチンの位置。玄関前のラワンフラッシュの折れ戸をひらくと、中から流し台と洗濯機置き場が出てきます。


周囲の環境が良かったため部屋で料理をすることがほとんどなく、コンロ等は付帯せず小さな流し台のみというスタイルだったそう。電源はもちろんあるので、卓上電気コンロなどで簡単な調理などは可能です。


収納は玄関脇のハンガーパイプのみなので、足りない分はクローゼットなどで補う必要があります。


本牧町は、もともと米軍が接収していたエリアであり、日本でありながら日本でなく、「フェンスの向こうのアメリカ」として、日本人の憧憬の対象になっていた時代があったそう。


そのときからアメリカ文化が根付いていたため、ジャズなどが広まったと言われていたり、アメリカンカルチャーを最先端で受け止めていたのではないでしょうか。


そのため、ゴールデンカップ(ライブハウス)、ムーンアイズ(アメ車のカスタムショップとコーヒーショップ)、IG(バー)など、当時の海外文化を感じられる魅力的なお店が、物件から徒歩圏内に点在しています。


他にも華香亭という町中華、トマトタンメンの有名な李園という中華のお店もあり、充実の毎日かと。


車を所有しない方は、バスまたは自転車が基本になります。バスは元町・中華街駅まで11分程度でコンスタントに本数が出ていること、また東横線に繋がる路線の始発駅なので毎朝確実に座って通勤が出来ます。


自転車では山下公園は9分、イオンは4分、みなとみらいや赤レンガ倉庫の付近までは自転車で30分ほどと容易に繁華街まで出ることができます。


本牧埠頭のインターチェンジが近いため、車を所有している方は車移動も便利かと。


一方で徒歩圏内の駅がないため、出かける時は少々ネックです。1番近い駅でも大体徒歩では30分程度かかります。


また、部屋の広さが30㎡ないため、住宅ローンは使えません。基本的に現金のご用意が必要ですのでご注意ください。


イメージとしては、みなとみらい付近で働く単身サラリーマン、またはみなとみらいや山下公園周辺で仕事の多い方のセカンドハウスとしてなど。


あるいは、投資用での運用というイメージもありそうです。


リノベーションされたのが2020年なので、設備投資もまだ当分いらない可能性が高いのがいいですよね。



■住宅ローン使用不可


■入居中の写真の家具は付帯しません

 (引渡し状態の詳細は現況写真をご覧ください)


■バルコニー外、目の前には隣の建物の玄関と共用部がありますので、事前に写真でご確認ください



価格 1,180万円 専有面積 25.77㎡
管理費 5,130円 修繕積立金 6,960円
所在地 神奈川県横浜市中区本牧町
交通 京浜東北線「石川町」駅 バス7分 「小港」バス停 徒歩2分
みなとみらい線「元町・中華街」駅 バス11分 「小港」バス停 徒歩2分
建物構造 鉄筋コンクリート造 5階建て 所在階 2階
築年 1980年 土地権利 所有権
敷地面積 2,751.15㎡ 都市計画 市街化区域
用途地域 近隣商業地域 建蔽率/容積率 80%/300%
その他費用 給湯基本料:2,000円/給湯暖房積立金:600円 取引態様 媒介
設備 エレベーター
備考 ペット不可/地目:宅地/私道負担: なし/分譲会社:東映不動産株式会社/施工会社:株式会社長谷川工務店/管理会社:株式会社東急コミュニティー/管理形態:全部委託/総戸数:91戸/バルコニー面積:6.36㎡/現況:空室/引渡時期:相談/敷地内に専用トランクルーム2カ所あり/駐車場使用料:月額13,000円〜(空きなし)/自転車使用料:月額500円〜(空きあり)/バイク置き場:月額1,500円〜(空きあり)/給湯使用料:使用量に応じて隔月請求/オフィス不可
情報修正日時 2025年1月24日 情報更新予定日 2025年3月1日
※掲載の情報が現状と異なる場合には、現状を優先するものとします。