- 地域に根差した活動を行い、主体的に地域づくりを行っていること
- テーマに合致した活動を行っている／行う予定であること
- 民間、公共を問わず、複数の主体により組成された事業体も可
Area development lab.の専門家伴走プログラムは、
地域・都市開発の専門家たちが、
あなたの地域の未来を一緒に考え、
つくりだしていくサポートプログラムです。
Area development lab.の専門家伴走プログラムは、地域・都市開発の専門家たちが、あなたの地域の未来を一緒に考え、つくりだしていくサポートプログラムです。
不動産開発や都市デザイン、建築デザイン・プロデュースなど
多領域のスペシャリストが、あなたの地域開発をサポートします。
不動産開発や都市デザイン、建築デザイン・プロデュースなど多領域のスペシャリストが、あなたの地域開発をサポートします。
［ディレクター］
- 大月敏雄（東京大学教授）
- ＃建築計画
- ＃住宅地計画
- 内山博文（u.company inc. 代表）
- ＃不動産再生
- ＃地域再生
- #リノベーション
- 小林恵吾（早稲田大学創造理工学部准教授 / NoRA 代表）
- ＃建築・都市デザイン
- 佐々木昌二（土地総合研究所専務理事/元国土交通省）
- ＃都市計画
- 藤田弘之（トライクコンサルティング 代表）
- ＃コーポラティブ
- #住宅開発
- 馬場正尊（OpenA 代表 / 東北芸術工科大学教授）
- ＃建築設計
- ＃リノベーション
［ファシリテーター］
林厚見 / 千葉敬介（東京R不動産）
Keyword
- ＃エリアリノベーション
- ＃コーポラティブビレッジ
- ＃ディベロッパーに頼らない住宅地づくり
地域の未来を変える手法を、担い手と専門家がともに考え実装するArea development lab.の専門家伴走プログラム。第1弾のテーマは、“住宅地づくりから始める地域づくり”です。
これからは各地域の担い手が自ら地域をつくり、その持続を目指す時代。その際に有効な方法のひとつが新しい住宅地づくりです。
「住宅地をつくる」と聞くと、不動産のプロやディベロッパーが手がけるイメージがありますが、実は地域の主体がそれぞれのリソースを生かし、土地の発掘から企画、住み手の呼び込みまで自分たちで取り組むことが可能です。
新しい住宅地をつくることで地域の魅力を高め、空き家活用なども含めた地域活性化につなげる。あるいは逆に古い建物の連続的な活用から始める方法もあります。
主体として想定するのは、例えば地域の工務店や建築家、農家や地主、行政、地域に拠点を持つ企業など。専門性を持たなくてもプロジェクトを遂行できるよう、Area development lab.が伴走しスキームや情報、ノウハウを提供します。必要な場合には新たな手法などを開発することで、地域づくりをサポートします。
地域づくりの新たなアクションを志す方は、ぜひご応募ください！
募集要項
【応募条件】
【参加費用】
無料
【参加までの流れ】
【対象地域数】
3、4地域
【サポート実施期間】
半年間程度を想定
【連絡先】
東京R不動産（株式会社スピーク） 担当：山岸、森田
【その他】
- 対象の取り組みや成果は一般に公開の予定
- 現地や東京、オンラインでの打ち合わせなどによるサポートを想定
よくある質問
- ・実践プログラムはスクールですか？
スクールではありません。リモート会議や現地訪問を通して一緒に解決策やアイデア・道筋を考えるなど、事業・構想の進捗に一定期間併走してサポートする協働型のプログラムです。 - ・費用はかかりますか？
基本的に無料です。現地訪問での旅費や、一定以上のコミットになる場合は、その都度協議させていただきます。 - ・実践プログラムを経て、Area development lab.が地域事業に参画する場合もありえますか？
ケースバイケースで、検討します。
これからは地域の主体が、自分で地域の価値をつくる時代です。そして、その来たるべき地域の未来に備え、必要となるソリューションや知見をスペシャリストたちが先行して開発する場がArea development lab.です。その成果は広く共有し、“地域が持続する社会”の実現に貢献します。法制度の改変の提案など、現実的なアクションも視野に入れた活動を行っていきます。
Area development lab.の
取り組みについてはこちらも参照ください。
取り組みについてはこちらも参照ください。
Area development lab.の取り組みについてはこちらも参照ください。
